はじめての資産運用をナビゲート
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iDeCo（イデコ）に加入を考えている初心者の方は、「どんな商品を選べばいいの？」と迷うのが当然です。そこで、iDeCoを始めたい初心者向けの投資信託の組み合わせ（ポートフォリオ）をファイナンシャルプランナー（FP）の視点から解説します。iDeCoに適した商品選びで、今すぐ老後資産の形成にチャレンジしていきましょう。
目次
資産運用を始めると「ポートフォリオ」という言葉がよく出てきます。ポートフォリオとは、保有資産の組み合わせのことを指します。本来の意味は、資産の内訳表を入れた「紙ばさみ」のことで、そこから転じて「保有資産の一覧表」を表すようになったとされています。
ポートフォリオを組む際は、iDeCoだけでなく自分の資産全体で考えてどんな資産クラスを入れるのかを考えることが重要です。そこで、ポートフォリオに入れる主な資産クラスを確認してみましょう。
ポートフォリオに入れる主な資産クラス
①国内債券
②国内株式
③海外債券
④海外株式
次に①～④の資産クラスを「リスクとリターンの大きさ」の違いで考えてみましょう。
一般的にリスクとリターンは、債券＜株式となります。投資する「地域」で見てみると、国内＜海外となり、さらに、「海外」の中でも分類してみると、先進国＜新興国となります。
ポートフォリオをリスクとリターンの関係で考えると、債券だけで組んだポートフォリオよりも、株式だけで組んだものの方が、リスクとリターンは高くなる傾向にあります。
ポートフォリオを組む際は、リスクとリターンの相関関係を照らし合わせ、自分の運用方針や目的に合った資産クラスを組み入れて考えることが大切です。
ちなみに投資におけるリスクとは、「リターンの振れ幅の大きさ」のことを指します。一般的にイメージされている「危ない」とか「危険」という意味ではないことを覚えておきましょう。
iDeCoは、原則として60歳まで引き出せない制度です。運用の途中で、住宅資金や教育資金として使いたくなったとしても、引き出すことはできないのです。
この特徴は、一見デメリットと思えるかもしれませんが、見方を変えると、メリットとも捉えられます。なぜなら、積み立てたお金をいつでも引き出せるとなると、途中で使ってしまう可能性があるかもしれません。しかし60歳まで引き出せないiDeCoを使えば、老後資金を確実に作ることができるからです。
また、「iDeCoは長期積み立てが前提の制度」と耳にしたことがある人もいるかもしれません。なぜ「長期」なのでしょうか？ そもそも投資は、日々価格の変動があるもの。短期的に見ると、減っている日もあれば、増える日もあり、振れ幅が大きくなってしまう可能性があります。しかし、投資は長期的に見てみると、元本割れする可能性が低くなる傾向にあることがわかっています。
ここで大事なのは、「長期積み立て」だけではなく「分散投資」もあわせて行うことです。分散投資とは、複数の資産クラスに分けて投資をすること。たとえば、ポートフォリオに組み入れる資産クラスを債券だけにするのではなく、株式も含めます。また、地域においても国内だけではなく、海外の資産も入れるといったように。
元本割れの可能性を低くするには、「長期積み立て」と「分散投資」をあわせることが重要なのです。
「積み立て」と「分散」投資によって効果が上がることは過去のデータからも証明されています。
次の図は、資産と地域を分散して積立投資を行った場合の運用成果を表したものです。
保有期間5年の運用成績は元本割れしていますが、20年保有した場合の運用成績はすべてプラスとなっていることが確認できます。
このように、iDeCoは資産を分散させて「ほったらかし」にするほど、効果が上がる制度です。そのほかにも、iDeCoがほったらかし投資に適している理由の1つに、「投資信託で運用するのに適した制度」ということが挙げられます。
iDeCoで運用する商品には、「元本確保型」と「投資信託」の2種類があります。このうち投資信託は、投資家から集めたお金をプロが運用してくれる商品。プロに任せられるという安心感がiDeCoにはあるのです。
続いて、投資信託の仕組みと商品選びのポイントをお伝えしていきます。
投資信託は、証券会社などの金融機関（販売会社とも言います）を通じて購入する金融商品です。では、投資信託はどこで作られているのでしょうか？ 実は投資信託は、運用会社と呼ばれる会社で作られています。
運用会社は、自社で作った投資信託を販売会社に販売し、そこで集めたお金を受託会社と呼ばれる信託銀行を通じて運用します。運用先は投資信託の商品ごとに異なっています。
たとえば、Aという投資信託は国内債券のみに投資する商品。B投資信託は海外株式の投資する商品、といったように。
したがって私たちが投資信託を購入する際は、購入しようとしている商品が「どこの何に投資をしているものなのか」を見極めることが大切です。
また、投資信託には商品ごとに3種類の手数料が設定されています。
①販売会社に払う販売手数料
②商品を保有している間にかかる信託報酬（運用管理費用）
③途中で換金する際にかかる信託財産留保額
iDeCoの場合、①は基本的にかかりません。この中で注意すべきが②の信託報酬です。信託報酬は、日々、私たちの財産から自動的に引かれる手数料です。自分の資産を増やすためには、信託報酬はなるべく低い商品を選ぶことが重要なポイントともなります。
なお信託報酬は年率（％）で表示されるのが一般的で、インデックス型の投資信託では0.2％以下の商品を選ぶことが目安になります。
ポートフォリオを考える前に、iDeCoの特徴をおさらいしましょう。まずiDeCoには、節税という大きなメリットがあります。1つ目は掛金が所得控除の対象になる、2つ目は運用益が非課税になる、3つ目は受取時にも所得控除があることです。
このうち、2つ目の効果を高めるには、定期預金や保険などの元本確保型商品ではなく、投資信託で運用したほうがよいでしょう。
このようなiDeCoならではの特徴を踏まえた初心者向けのポートフォリオを提案します。
「初心者」や「あまり積極的な投資はしたくない」方のためのポートフォリオを「海外債券25％、国内株式25％、海外株式50％」と考えてみました。
安全性の高い資産クラスとして代表的なのが債券です。債券のうち、海外債券を25％組み込みました。債券を入れた理由は次の通りです。
債券価格の動きを知るには、株式との関係性を知る必要があります。一般的に株価が上がると債券価格は下がり、反対に株価が下がると債券価格が上がるとされています。つまり、債券と株式の両方を含めたポートフォリオを組むことで、一方の価格が下落した時に他方が補ってくれるという、助け合いの関係が作られるわけです。
ただし近年、債券に投資する投資信託のリターンは低い傾向にあり、とりわけ国内債券はリターンがさほど望めない状態です。そこで「債券を入れる必要はあるけれど、割合としては多くなくてよい」と判断し、国内債券は入れず、海外債券を25％含めるポートフォリオを作成しました。
一方、増やすための資産といえば株式です。株式の中でもリターンが高い外国株式を50％とし、残りの25％を国内株式に投資するポートフォリオを考えました。あえて外国株式の比率を高くした理由は、アメリカを中心とする先進国の経済成長に期待したからです。
「今までローリスク・ローリターン運用をしてきて、次のステップに進みたい」と思った方や、ある程度リスク許容度がある方はミドルリスク・ミドルリターン型のポートフォリオを検討してみてください。
ここでは「国内株式50％、海外株式50％」と、あえて債券を含めないポートフォリオを組んでみました。リターンを望めない債券を含めるより、株式のみのポートフォリオの方が、増やせる可能性が高くなるからです。
しかし株式だけだと、「コロナショックのような株価の大暴落が起きたらどうなるの？」という意見もあると思います。確かに心配かもしれませんが、S&P500や日経平均株価などの過去の数値を確認すると、暴落は一時的なものが多く、数か月や数年をかけて値を戻していることが大半です。
iDeCoは長期投資が基本の制度です。株式100％の運用で一時的な暴落はあったとしても、長期的にはそれを乗り越えられることが期待できると判断しました。
「どんどん増やして行きたい」という方は、ハイリスク・ハイリターン型のポートフォリオにしましょう。ハイリスク・ハイリターン型であっても、投資する地域を分散させることは必須要素です。国内と海外の株式を2つ組み入れてみましょう。成長性を狙って、アクティブ型のファンドを組み合せても良いと思います。
ちなみに、ハイリスク・ハイリターン型のポートフォリオでは、国内より海外の株式の比率を高めることが、増やすためのポイントです。国内株式の比率は、多くても25％以内にとどめましょう。
一方、もしあなたが「NISAで国内株式に投資している」などの場合、iDeCoでは、海外株式100％のポートフォリオを組んでもよいでしょう。ポートフォリオを組むうえで大切なのは、iDeCoだけではなく自分が持っている資産全体を考えて組むことです。
なお、「全世界に投資するタイプの投資信託」の場合は、1本の商品で分散投資の効果が見込めるため、100％全世界に投資するタイプの投資信託に投資してもＯＫです。
なお、NISAは運用益に対する税金が非課税になる制度で、iDeCoと併用することができます。
初心者の方は、最初から投資信託を何本も買ってポートフォリオを考えたり、運用後に自分でリバランス（相場の変動で崩れたポートフォリオの配分比率を元に戻すこと）をしたりするのは難しいとも考えられます。そんな人にピッタリの商品として、バランス型（資産複合型・複合資産型とも呼ばれます）があります。
バランス型とは、1本の商品の中に株式や債券など複数の資産が組み込まれているものです。
最大のメリットは、1本の商品で分散投資ができること。さらにプロが運用してくれているため、商品選びの手間がかからず、初心者には便利な商品です。
反対にデメリットは、国内株式や海外株式など、1つの資産クラスに投資する商品に比べて、若干、信託報酬が高くなることです。とはいえ、最近は投資信託全体における手数料の値下げ競争が激化したこともあり、どの商品も信託報酬は低くなりつつあります。
もう1つのデメリットは、リターンが低い傾向にある債券が組み込まれている商品が多いことです。債券に投資したくない人は要注意です。
とはいえバランス型は、その商品を1本保有してさえいれば分散投資ができて、プロが運用してくれているわけですから、これほど安心できる商品はありません。
まずはバランス型でもいいので、iDeCoを始めてみましょう。
最初はバランス型だけでもOKですが、次のステップとして株式をポートフォリオに追加してもよいでしょう。たとえば、バランス型を50％、株式を50％というポートフォリオを組んでみると、より高いリターンが望めるものとなります。
インデックス型とは、日経平均やTOPIXなどの株価を始めとした指数に、その商品の運用成果が連動するように設計されている商品のこと。連動させる指数は、日本の指数だけとは限らず、ダウ工業株30種平均やS&P500など、海外の指数に連動する商品もあります。インデックス型は市場全体にバランスよく投資できることから、「分散投資の効果が高く」、かつ「手数料が低い」という特長があります。
長期投資でより多くのリターンを上げるために必要なことは、コストを下げることと、リスクを低く抑えることです。インデックス型の投資信託は、このような条件にぴったり合う商品だと言え、安定的な運用を目指す商品の代表格として、インデックス型が挙げられていることが多くあります。
一方、インデックス型の投資信託が指数に連動する運用を目指しているのに対して、指数を上回る運用を目指す「アクティブ型」の商品もあります。アクティブ型はインデックス型に比べて、手数料が高く、分散投資の効果も低い傾向にあります。中には好成績のアクティブ型商品も存在しますが、大半のアクティブ型は、インデックス型より運用成績が低いのが現状です。
まとめ
長期投資が大前提のiDeCoでは、あまり冒険はせずにインデックス型の商品でコツコツと運用していきましょう。
iDeCo（イデコ）は一人一口座しか持てないため口座選びが重要。でも、多くの金融機関の中からどこを選べばよいか迷いますよね。そこで、分かりやすい基準として、iDeCo専門サイトNo.1の「iDeCoナビ」でよく見られている金融機関と、独自サービスがある注目の金融機関をご紹介します。
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