iDeCo（イデコ）との
上手で賢い付き合い方

2. 老後に理想とする生活を送るためにいくら必要か計算しよう

老後に向けて貯めておくべき金額は、3つのステップで計算できます。ここでは、例として65歳から95歳までの30年（360ヵ月）で計算していますが、退職年齢などにあわせて期間を調整してください。

（1）老後の支出を計算

1ヵ月の生活費は、現在の生活費を基準として、暮らしの変化を想像しながら加減します。現在の生活費がわからないという場合は、総務省発表の全国平均データ（「家計調査報告」など）を参考にしてください。

1ヵ月の生活費に360を掛けると30年分の生活費が計算できます。

月々の生活費のほかに、老後にもさまざまなライフイベントがあります。住宅リフォームや車の買い替え、旅行代金、子どもや孫への援助など、想定したい費用を書き出しましょう。

（2）老後の収入を計算

老後の収入は、公的年金から考えます。ねんきんネットで試算した公的年金額に360を掛けると30年分の年金収入が計算できます。

このほかに、会社員の方は企業からのお金を足していきます。退職一時金、企業年金、企業型確定拠出年金などのうち利用できるものの金額を合計しましょう。

続いて、自分の金融資産を足していきます。預貯金、保険の解約返戻金、株や投資信託などの現在価値など、金融資産の現在価値を洗い出しましょう。

（3）これから用意すべき必要額

老後の支出から老後の収入を差し引くと、これから用意すべき必要額が計算できます。

なお、老後には医療費や介護費用なども備えておく必要があります。計算式で出た金額に上乗せして、予備資金も備えておけるといいでしょう。

3. iDeCoで準備できる金額を試算しよう

老後に向けた不足額がわかったところで、iDeCoに加入している人は、今のままの掛金額で運用を続けた場合、いくらになるのかシミュレーションをしてみましょう。

下の図はこれから最大20年間、毎月2万円ずつiDeCoに拠出を続け、年利3%で運用できた場合の積立額を計算した例です。

※計算結果は小数点第2位以下を四捨五入しています

4. iDeCoで準備可能な金額と、老後資金の不足額を比較してみよう

ここまで、老後をイメージするための計算をしてきました。本題の老後資金の不足をiDeCoでカバーできそうな場合と、できなそうな場合それぞれのパターンで、今後のiDeCoの戦略について解説します。

老後資金の不足額 ＜ iDeCoでの準備額の場合

老後資金が足りていると考えられます。積極的にリスクを取らなくても、希望の老後が迎えられそうな場合には、株の割合を減らして債券型中心に変えていくと、株価が急落した局面でも大きな下落を避けやすくなるでしょう。

例えば、こんなポートフォリオのイメージとなります。

このポートフォリオでは、債券を全体の7割、株式を3割として、株式よりも値動きが安定的な債券を多めに設定しています。また、債券の内訳も、国内債券を多くすることで、為替変動の影響を少なく抑えたポートフォリオとなっています。大きく増やすことを期待しないで済む分、値下がりのリスクを抑える配分となっています。

「老後資金の不足額 ＞ iDeCoでの準備額」の場合

老後資金が不足しています。iDeCoでの準備額を今以上に増やすには、積立額を増額する方法と、ポートフォリオをより積極的な運用に見直す方法があります。具体的には、債券よりも株式を多めに、国内よりも海外を多めに含めていくことになります。

例えば、こんなポートフォリオが考えられます。

このポートフォリオでは、債券よりも株式の比率が高めになっていて、株式の内訳を見ると、国内株と外国株を同じ割合で保有しています。平均よりはややリスクをとった配分となっています。

ただし、積極的な運用はその分値動きのリスクを伴います。退職年齢が近づいてきたら、徐々に積極運用は控えていきましょう。